腰痛は介護士の悩みナンバーワン！

要介護者の身の回りのお世話をするのが介護士の仕事ですが、腰に負担がかかる動作がたくさんあるので腰痛に悩んでいる人も少なくありません。特に、移乗介助や入浴介助、トイレ介助は要介護者の身体を支えながら介助するため、中腰になったり腰をひねったりなど不自然な態勢になることも多いので腰痛になるリスクも高くなります。また、慢性的な人手不足で一人一人にかかる負担が大きいわりに給料が低いためストレスを感じている人も少なくありませんが、こういったストレスも腰痛を悪化させる原因だといわれています。

介護士の仕事は多岐に渡っていますが、その中でも特に腰に負担がかかるのが移乗介助です。ベッドから車いすへ、車いすからトイレへ、といったように移乗介助は一日に何回も行うため、その都度腰へも負担がかかってきます。また、中腰になる入浴介助やトイレ介助も腰への負担が大きい動作を伴う業務ですが、これらの業務は要介護者が人間らしく暮らしていくためにも大切な業務なので腰が痛いからといって手を抜くことはできません。そのため、腰痛になるだけでなく症状を悪化してしまう介護士も多いのです。

業務が原因で発症した腰痛なので労災が適用されると思っている介護士も多いかもしれませんが、残念ながらすべての腰痛に適用されるわけではありません。プライベートや加齢も腰痛を引き起こす原因として挙げられているため「なにが原因なのか」の判断基準が曖昧になっているからです。そのため、厚生労働省でも仕事と因果関係がある腰痛かどうかを見分ける基準として「業務上腰痛の認定基準等について」という通達を出して「災害性の原因による腰痛」「災害性の原因によらない腰痛」を区分しています。

腰痛を発症している人だけでなく離職理由に挙げる人も多いことから厚生労働省では「職場における腰痛予防対策指針」の改訂に19年ぶりに踏み切りました。これにより、介護・福祉分野にも適用範囲が拡がり、腰に負担がかかる人力での移乗介助も原則禁止となりました。といっても、人力の代わりに介護機器を導入しようにもそれなりにコストがかかるため、やむを得ず人力で対応しなければならない施設もありますが、「身長差が少ない2名以上で作業する」などのようにその場合の対応策も細かく明記されています。